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中年期の大幅な体重の減少・増加、死亡リスク上昇に関連(医療介護CBニュース)

 厚生労働省の研究班は3月23日、「中年期における大幅な体重の減少・増加ともにその後の死亡リスクの上昇に関連している」との研究結果を発表した。

 調査は、1990年と93年に、岩手県二戸、秋田県横手、新潟県長岡、長野県佐久、茨城県水戸、東京都葛飾区、大阪府吹田、高知県中央東、長崎県上五島、沖縄県中部・宮古の11保健所管内に住んでいた人のうち、がんや循環器疾患になっていなかった40-69歳の男女約8万人を2005年まで追跡調査。その結果を基に、研究開始時から5年間の体重変化と、5年後以降の総死亡、がん死亡、循環器疾患死亡との関連を調べた。
 5年後の調査から約8.7年の追跡期間中に、4232人の死亡が確認され、このうちがん死亡は1872人、循環器疾患死亡は1021人だった。

 研究班は、研究開始時と5年後調査時の体重を基に、5年間の体重の変化を算出し、「5kg以上減少」「2.5-4.9kg減少」「2.4kg以内の変化」「2.5-4.9kg増加」「5kg以上増加」の5グループに分類して、死因別死亡リスクを調べた。

 その結果、中年期の5年間に体重があまり変化しなかった「2.4kg以内の変化」群と比べると、「5kg以上減少」群では総死亡リスクが男性は1.4倍、女性は1.7倍に上昇。「5kg以上増加」群では総死亡リスクが、男女ともに1.3倍に上昇した。また、がん死亡のリスクは、「5kg以上減少」群で男女ともに1.5倍、循環器疾患死亡のリスクは、女性の「5kg以上増加」群で1.9倍に上昇した。

 今回の研究で、中年期における大幅な体重の変化がその後の死亡リスクの上昇に関連していることや、特に体重減少に伴うリスク上昇が顕著であるという結果が得られた。研究班では「体重をある範囲内に維持していることが生命予後にとって好ましい状態であることが示唆される」としている。
 なお、今回の調査では、体重減少の理由は把握していないため、研究班はこの点についてさらに検討が必要と指摘している。


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